多地域共創型医療実習プログラム

養成すべき人材像

将来の地域医療人として、医療・介護・保健など医療におけるサービス・システム等の多様性や課題を理解し、科学的な視点を踏まえて住民一人一人や地域全体のウェルビーイング向上に貢献するために、早期地域医療体験や医学研究実習をはじめとする種々の医学教育プログラムで身につけた知識・技能を統合・実践し、地域医療リーダーとしての役割を果たせる人材

実習型科目

共創型地域医療実習

これまでの「地域医療 Early Exposureコース」、「地域医療フィールドリサーチコース」、各大学病院内でのクリニカルクラークシップ終了後に、各大学の地域医療病院を大きな一つの実習病院群とみなし、県域を越えた地域医療実習を通して多様な医療課題を体感する。地域医療の現場でプライマリ・ケアや地域包括ケアをチームの一員としていよいよ実践し、これから目指して行く方向性の再確認を行い、地域医療に対する想いを新たにする。これにより下記を達成する。

• プライマリ・ケア医がACCCAを実践している現場に診療参加する。
  ※ACCCAとは、Accessibility（近接性）・Comprehensiveness（包括性）・Coordination（協調性）・Continuity（継続性）・Accountability（責任性）
• へき地で行われている医療にチームの一員として当事者意識をもって参加する。
• 多職種連携による地域包括ケアを現場で果たす役割や意味を理解する。
• 患者の訴えや診療上の障壁への対処に、問題解決型思考法がどう活用されているかを知る。

下記コースから選択する。（複数選択可）

1. 中山間地コース：中山間地域に位置し、高次機能病院へのアクセスが困難であるため限定された医療資源を有効に活用し、地域ニーズに応じた医療を実践している医療機関
   雲南市立病院・飯南病院・邑智病院・加藤病院（島根県）、新見中央病院（岡山県）、三朝温泉病院・日南町国民健康保険日南病院（鳥取県）等
2. 離島コース：離島の医療機関でリーダーシップを発揮し、地域課題をすくいあげ、離島で闘える実践力と総合診療マインドを持ち、島で求められる医療を実践している医療機関
   隠岐病院・隠岐島前病院（島根県）、白石島・北木島・真鍋島診療所（岡山県）、小豆島中央病院・与島町立診療所（香川県）等
3. 地域中核病院コース：地域の中で、中核病院として、一次救急、二次救急を含めた救急医療を行い、その地域の医療の砦としての役割を実践している医療機関
   雲南市立病院（島根県）、瀬戸内市民病院・市立備前病院（岡山県）、小豆島中央病院・三豊総合病院（香川県）、日野病院組合日野病院（鳥取県）等
4. 診療所コース：へき地の診療所において、医療資源を把握して地域ニーズに応じた医療を実践している診療機関
   奈義ファミリークリニック・哲西町診療所（岡山県）、大山町国民健康保険大山診療所（鳥取県）、浜田市国保診療所群, 大田市池田診療所（島根県）、綾上診療所（香川県）等

教育内容の特色

主として大学病院内でのクリニカルクラークシップを修了し、基礎となる臨床医学の知識と技能、態度をもって、地域医療の現場に入ることで、より実践的に地域医療の魅力と課題について考えることができる。岡山県、島根県、香川県、鳥取県の中山間地や離島など、それぞれに多彩な地域で活躍するロールモデルに出会うことにより、地域医療のやりがいを再確認し、医師として地域医療でリーダーシップを発揮する機会につなげる。
「地域医療 Early Exposure コース」、「地域医療フィールドリサーチコース」の実習に引き続き、学生は日々の学びをe-ポートフォリオへ記録していく。６年間を通して自身の成長を記録し、感じることが出来る。日々の実習の振り返りを自学の教員だけでなく、他大学の教員や実習施設指導医・スタッフと行うことで、より多様な価値観や考え方を持ち、柔軟に育つことができる。
１年次の「地域医療 Early Exposureコース」と２〜３年次の「地域医療フィールドリサーチコース」に根差した実習を提供すること、e-ポートフォリオの継続的な使用、県域を越えた地域医療実習を通して多様な医療課題を体感すること、そして、多職種連携による地域包括ケアを現場で果たす役割や意味を理解することで、地域の健康課題に継続的・長期的に個別最適に学ぶことのできる特色ある地域基盤型教育体制を構築する。これにより「社会環境の変化に対応できる資質・能力を備えた医療人材養成」が可能になる。

指導体制

本事業推進委員会の下に設置されるカリキュラム検討委員会において指導体制を構築（島根大学地域医療支援学講座を中心とし、各大学地域医療系講座の教員、地域医療機関指導医、多職種スタッフ等で指導を行う。）

開始時期

令和５年２月より順次

養成目標人数